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読売 03/18 03:02 南海トラフ、大地震の確率を予測
　東海から四国にかけての沖合にあるプレート（岩板）境界「南海トラフ」で今世紀前半にも発生するといわれるマグニチュード（Ｍ）８級の巨大地震について、政府地震調査委員会（津村建四朗委員長）が、四月から本格的な危険度評価に初めて乗り出す。百〜百五十年間隔で起きる同トラフの大地震は毎回、激震に加えて大津波を引き起こし、沿岸各地に甚大な被害を与えてきた。このため、今後数十年内の大地震の発生確率などを計算したうえで、規模や津波などについて推定する方針。
　今夏にも評価内容を公表する。
　危険度評価は、同委員会の長期評価部会が、地震の専門家十数人からなる「海溝型分科会」を設けて検討する。同分科会は、十年以内、二十年以内、三十年以内といった発生確率を計算。さらに、各地の揺れや津波の大きさなども推定し、国や自治体の防災対策につなげる。
　南海トラフは、西日本を乗せたユーラシアプレートの下に、南東方向から進んでくるフィリピン海プレートが沈み込む境目。プレート間には摩擦があるので、簡単には沈み込めず、境界面付近にひずみが蓄積する。それが百〜百五十年で限界に達し、プレート同士が滑って、巨大地震を引き起こす。前回の東南海地震（一九四四年）と南海地震（四六年）では計三万棟以上が全壊または流失し、二千人以上が死亡した。
　過去の発生間隔から考えると、次は今世紀半ば以降だが、百年たたずに起きる危険も小さくない。宝永（一七〇七年）と安政（一八五四年）の地震は、いずれもＭ８を超える巨大地震だったが、昭和は東半分（図の２）の東南海地震がＭ７・９、西半分（同１）の南海地震がＭ８・０と比較的小さめだったことから、「エネルギーが解放し切れておらず、次は早めに起きるのではないか」との見方が出ていた。
　昭和の地震では、トラフの東端（同３、駿河トラフ）が全く滑らなかったため、それが「東海地震」を引き起こすのではないかと言われてきたが、南海トラフ全体が次の活動周期に近付いてきたため、東海地震が起きると全体が刺激される可能性も指摘されている。さらに、阪神大震災や昨年の鳥取県西部地震以降、西日本の地震活動の高まりが、南海地震の前触れではないかとの見方も浮上してきた。
　このため、政府は阪神大震災以降、内陸の活断層一辺倒だった危険度評価を、南海トラフなど、海のプレート境界で起きる「海溝型地震」にも広げて実施する。
　発生間隔が数千年から一万年以上と長い活断層の地震に比べ、海溝型地震は数十年から数百年と短く、中期的な予測がしやすい。それだけ、何百年先に起きるか分からない内陸地震より、効果的に防災対策を進められる。[2001-03-18-03:02]

朝日03/18 11:34 ◇地震発生確率の新評価手法の最終案まとまる　地震調査委◇
　政府の地震調査委員会はこのほど、断層が動いて地震を起こす確率を計算する「長期的な地震発生確率の評価手法」の最終案を公表した。１９９８年にまとめた案を一部修正した。
　今後３０年以内に宮城県沖でマグニチュード７．５から８クラスの大地震が起きる確率は９８％。これまでは９０％以上とされたが、細かな数字になった。
　長野県などを通る糸魚川―静岡構造線断層帯は１４％と変わらなかった。しかし、５０年以内や１００年以内の確率がそれぞれ２３％、４１％と新たに出された。
　この断層帯の平均活動間隔は約１０００年。前回の地震から１２　００年以上たち、日本の内陸部で大地震が起きる確率は最も高いとされる。
　神奈川県の神縄・国府津―松田断層帯では１００年以内に１２％、静岡県の富士川河口断層帯だと同０．９４―３３％の確率で大地震が起きるとされた。
　同調査委員会では、インターネットで評価手法を公開。２６日まで意見を募った後、決定版にする。[2001-03-18-11:34]

読売03/16 21:00 ３０年以内に宮城県沖で大地震の確率９８％
　全国での大地震の発生危険度を評価している政府の地震調査研究推進本部は十六日、宮城県沖では９８％の確率で今後三十年以内に、マグニチュード（Ｍ）７・５〜８・０の大地震が起こる危険があると発表した。新たな手法で計算し直したとして、同本部の地震調査委員会が昨年十一月、試算値として公表した「９０％より大」を修正した。
　宮城県沖では、一七九三年（Ｍ８・２程度）から死者二十八人を出した一九七八年まで、平均三十七年間隔で大地震が発生。新しい手法による計算では、十年以内が２６％、二十年以内は８１％の確率で大地震が起きるという結果になった。
　また、糸魚川―静岡構造線断層帯の牛伏寺断層（長野県松本市）を含む区間では、三十年以内のＭ８程度の地震の確率は１４・０％、神奈川県の神縄・国府津―松田断層帯は３・６％、静岡県の富士川河口断層帯は０・２〜１１％となった。
　活断層による地震の確率は、繰り返し間隔が長いため数値が小さくなる。一九九五年に阪神大震災を起こした野島断層について発生直前にさかのぼり、確率を求めたところ、４・３〜１０％と出たことから、同本部は「糸―静線の１４％はかなり高い」としている。
　阪神大震災を踏まえ、地震調査委員会は、大地震が繰り返し起こる間隔などから統計的に発生確率を割り出す研究に着手。宮城県沖など一部を対象に試算値を公表していたが、計算方法に対し「地震が起こる過程を十分に踏まえていない」など問題点が指摘され、評価手法を見直していた。[2001-03-16-21:00]